2025年版！生活費が高いのはどこの国？日本のランキングも調査

生活費の高い国ランキング

2025年の世界生活費ランキングでは、家賃を除く食費・外食費・交通費・光熱費など日常生活にかかるコストをもとに、各国の物価水準を比較しています。

ここでは、生活費の高い国ランキング上位3か国と、世界の中での日本の順位について見ていきましょう。

1位：ケイマン諸島

2025年の生活費ランキングにおける世界第1位は、カリブ海に位置するイギリス海外領土のケイマン諸島です。法人税や所得税が低いタックスヘイブン（租税回避地）として知られ、富裕層や国際企業が集まる地域であることが物価の上昇を招いています。特に顕著なのが、食品の価格です。島国ゆえにほぼすべてを輸入に頼っており、輸送コストが商品価格に大きく上乗せされています。

さらに観光業が盛んなことから、宿泊や外食、交通などのサービスも観光価格が基準となっており、現地住民にとっての生活費の負担は極めて大きいと言えるでしょう。豊かな自然と国際的な金融拠点というイメージの裏には、継続的な物価高という現実があり、長期滞在や移住を考える上では慎重なコスト把握が欠かせません。

2位：スイス

スイスは、治安、自然環境、教育・医療といった公共サービスの水準が高く、生活の質の高さで知られています。しかしその分、物価も世界トップクラスです。特に住宅費や交通費、外食費が高く、日常生活にかかるコストは相当な水準となっています。

また、スイスは観光地としても人気であり、都市部やリゾート地では価格設定が全体的に高めです。高所得な国である一方、生活費が家計を圧迫するケースも多く、現地で暮らしやすさを得るためには相応の支出を覚悟する必要があるでしょう。

3位：アイスランド

自然豊かなアイスランドは、地理的に孤立しており、生活に必要な物資の多くを輸入に頼っています。そのため、食品や日用品、衣料品などの価格が高騰しやすい傾向にあるのが現状です。さらに、アイスランド特有の厳しい気候に対応するための暖房費や住宅維持費も高額で、家計への影響は無視できません。

近年は、観光業の成長によって国内の物価が観光客基準に引き上げられていることも影響しています。所得水準は比較的高いものの、物価全体が高いため、収入と支出のバランスに配慮した生活設計が求められる環境です。

日本は何位？

日本は2025年の生活費調査の対象となった国々の中で44位に位置しており、先進国の中では比較的生活費が抑えられている国とされています。物価の上昇が続いてはいるものの、特に地方都市では家賃や交通費などの負担が小さく、全体としては暮らしやすい水準です。

一方、アメリカ（17位）、ドイツ（18位）、フランス（20位）、イギリス（21位）、オーストラリア（23位）、韓国（25位）、カナダ（26位）など、欧米諸国を中心に日本より生活費が高い国が多くあります。生活コストの地域差が顕著に表れていると言えるでしょう。

ただし、日本でもエネルギー価格や食品価格の上昇により、家計の負担は年々増加しています。今後も世界との比較を踏まえながら、生活コストの動向に注目していく必要があるでしょう。

食費の高い国ランキング

2025年の統計データをもとに、1人あたりの年間食費（外食費・アルコール類の購入費を除く）を国別に比較しました。食費が高い国ランキング上位3か国と日本の順位から、世界の国々で「食」にどれだけお金がかかっているのかを読み解きます。

1位：スイス（$4,450）

スイスは1人あたりの年間食費が4,450ドル（約70万円）で、世界で最も食費の支出が多い国です。高品質な食材へのこだわりや農産物の保護政策、流通コストの高さなどが複合的に影響しています。特に、国内農業を支援する価格維持制度が導入されており、輸入品よりも割高な国産品が市場に多く流通しているのが特徴です。

また、スイスはEU加盟国でないため、食品の関税も高く設定されており、日常消費される食品の価格が押し上げられています。加えて、最低賃金や労働環境の充実が進んでいることから、人件費の高さが商品の価格に反映されやすい構造です。

これらの要素が重なり、日々の食品購入でも多額の出費を伴う結果になっています。高い生活水準を維持する代わりに、食費の負担も大きくなる国と言えるでしょう。

2位：香港（$3,930）

香港の1人あたりの年間食費は3,930ドル（約61万円）で、世界で2番目に高い水準にあります。地理的な制約から農地が非常に少なく、日常的に必要な食品のほとんどを海外からの輸入に頼っていることが要因の1つです。中でも、野菜の輸入率は90％と言われています。輸入コストの上昇や為替変動によるコスト増に加えて、倉庫や小売店舗の家賃が非常に高いという都市構造も、食品価格の上昇の要因の一つです。香港では外食文化が根付いていますが、家庭で使う食材も高価で、自炊であっても食費の負担は軽くはありません。

また、富裕層や観光客をターゲットとした高級スーパーやブランド食材の存在も、食品の価格水準を押し上げる一因となっています。日常生活において「高コスト」が前提となる都市であり、限られた空間に多くの人が集中して暮らすことから、食にかかる支出も自然と大きくなりやすい状況にあると言えるでしょう。

3位：イスラエル（$3,820）

イスラエルの年間食費は1人あたり3,820ドル（約59万円）と、中東地域では突出して高い水準にあります。食の安全性への関心や健康への志向が高く、オーガニックや無添加といった付加価値のある食材の人気が高まっているためです。地中海式の食生活を背景に、野菜や魚介、オリーブオイルなどの品質にこだわった商品が多く出回っており、家庭の食費にもその傾向が色濃く表れています。また、輸入食品も多く流通しているため、為替や国際情勢の影響を受けやすいことも価格上昇の一因です。

加えて、宗教上の食の制限（コーシャ認証）によって加工・流通工程が複雑になることも、食品価格を押し上げる要因となっています。文化的に「食」を大切にする価値観が根付いており、健康への投資として食費を惜しまない傾向が見られるのが特徴です。

日本は何位？

日本の1人あたりの年間食費は2,865ドル（約44万円）で、主要先進国の中では比較的控えめな水準です。

これに対し、アメリカは3,960ドルと高く、オーストラリア（3,370ドル）、ドイツ（3,110ドル）、フランス（3,090ドル）なども上位にランクインしています。

日本では、外食産業が発達している一方で、家庭での自炊文化も根強く、比較的リーズナブルな価格で多様な食材が手に入る環境が整っています。また、2017年からは13％の減少が見られ、他国が物価上昇で支出を増やす中、消費の抑制傾向が浮かび上がっています。国内の食品価格は近年上昇傾向にあるものの、特売や値引きといった小売競争も激しく、全体として支出が抑えられる構造です。

一方で、韓国は2,070ドルとさらに低い水準にあり、アジア圏内でも支出の差が顕著になっています。食に対する価値観や流通構造、物価や所得水準の違いなどが、こうした国ごとの支出傾向に大きく影響していることがわかるでしょう。

家賃の高い国ランキング

次に紹介するのは、1ベッドルームアパートメントの月額平均家賃の世界ランキングです。都市部の不動産事情や社会背景を通じて、暮らしにかかる「住居費」の実態を読み解きます。

1位：シンガポール（$3,135）

都市国家シンガポールでは、中心部の1ベッドルームアパートの平均家賃が月3,135ドル（約48万円）と、世界で最も高い水準です。国土面積が東京23区よりやや大きい程度と非常に限られている上、高度に整備されたインフラや治安、医療、教育といった生活環境の質の高さが住宅需要を押し上げています。

また、ビジネスのハブとして世界中から企業や駐在員が集まることも、家賃の高騰を後押ししています。住宅市場には外国人投資家の資金も多く流入しており、高級志向の賃貸物件が目立ちます。政府は公共住宅（HDB）で国民の住居を支援していますが、民間市場では高所得層や外国人向けの価格設定が主流です。都市の成長と引き換えに、家賃の高さが生活費に大きな影響を与えていると言えるでしょう。

2位：パプアニューギニア（$2,559）

パプアニューギニアは、意外にも家賃の高い国として世界第2位にランクインしています。特に首都ポートモレスビーなどの都市部では、安全でインフラの整った住宅の供給が極端に少ないため、限られた良質な物件に需要が集中しています。中心部の1ベッドルームのアパートでさえ、月額2,559ドル（約39万円）と高騰しています。

治安の不安や停電、水不足といった課題がある中で、安心して暮らせる物件は主に外国人駐在員や大手企業関係者を対象としており、そのため賃料も高額になりがちです。現地の一般的な所得水準と比較しても大きな開きがあり、住宅格差が深刻化しています。生活インフラの整備と合わせて、住宅供給の改善が課題となっている国の1つです。

3位：香港（$2,274）

香港は、狭い国土と高い人口密度という条件の中で、不動産格差の高さが際立つ都市です。中心部の1ベッドルームアパートの平均家賃は月2,274ドル（約35万円）で、面積あたりの価格に換算すると世界屈指の高さとなります。住宅市場には、投資用不動産や富裕層向け物件が出回っており、価格高騰が課題です。また、若年層や中間層が家を持つことは困難で、賃貸に依存せざるを得ない構造も価格を押し上げている要因と言えるでしょう。

政府による住宅供給政策はあるものの、供給と需要のバランスが取れておらず、住環境に対する不満も少なくありません。経済活動が集約されている中心部ほど、住居費が生活を圧迫しやすい傾向にあります。

日本は何位？

日本の家賃相場は月額601ドル（約9万円）で、世界57位と比較的家賃が安い国に位置付けられています。東京や大阪などの都市圏でも、海外の主要都市に比べれば家賃相場は控えめで、住居費という点では比較的負担が軽く見えるかもしれません。

ただし、日本独自の習慣として敷金・礼金などの初期費用や更新料などが高額になる場合も多く、引っ越しコストは他国と比べてやや複雑です。また、部屋の広さや断熱性、防音性など、価格以外の条件面で課題が残るケースもあります。都市部では住宅密集や築年数の古さも気になる点となっており、単純な家賃額だけでは住みやすさを測りきれないのが実情です。

まとめ

生活費や食費、家賃などの国際比較を通じて、国や地域ごとの物価や生活スタイルの違いがより鮮明になりました。海外での生活や滞在を検討する際には、こうした現地事情を事前に把握しておくことが重要です。特に、出張や移住、長期旅行などでは、予想以上の支出や文化的ギャップに戸惑う場面も少なくありません。

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