決済用カード市場に
マルウェアの波乱

決済用カード情報の盗難により、数百万人ものユーザーが危険にさらされています。多くの人々が支払い情報を安全に保護するために厳重な対策をとっているにもかかわらず、一体サイバー犯罪者はどのように情報を盗み出すのでしょうか？そして何より大切なのは、盗まれたデータがどのように使われるかです。

NordVPNの開発会社が提供する脅威露出管理プラットフォーム「NordStellar」は、さまざまな種類のマルウェアによって盗まれた60万件の盗難カード情報に関するデータを検証しました。被害に遭った決済用カード情報は世界各地のユーザーから盗まれ、その後ダークウェブで販売されました。

最悪なのは、マルウェアにより漏えいしたのは、被害者の支払い情報だけではないことです。ほとんどの場合、サイバー犯罪者の手に支払い情報だけでなく、ユーザーの自動入力情報とアカウント認証情報という重要な情報が渡りました。こういった追加情報の漏えいにより、ユーザーが個人情報の盗難からサイバー恐喝まで、さらに幅広い攻撃に遭う可能性が生じます。

決済用カード情報の盗難は、複数の段階から成り、高度なツールの利用を伴う組織化された作業です。

RedLineは、最も人気のある情報窃取型マルウェアの1つです。2020年3月に登場したRedLineは、パンデミックの間にすぐに主流のマルウェアとなりました。

研究の結果、10枚中6枚の決済用カード情報（60%）は、この高度な窃取ツールによって漏えいしたことが明らかになりました。

RedLineがこれほど危険な存在なのはなぜなのか？

研究によると、決済用カードの詳細以外の情報もマルウェアを介して、サイバー犯罪者に漏えいしています。データ漏えいに遭ったカードのうち、99%のケースでは、被害者の名前やコンピューター上のファイル、保存されていた認証情報など、ほかのデータも漏えいしました。

被害者から盗まれた膨大な量のデータは、サイバー犯罪者に無限の可能性をもたらします。カードの詳細に加え、これらのデータポイントによって、個人情報の盗難からオンラインでの恐喝まで、さまざまなサイバー犯罪を行えるようになります。

研究によると、アメリカでは決済用カードの情報漏えいが多発しており、盗み出されたクレジットカード情報の大半は米国ユーザーのものであることが明らかになりました。一方、ブラジルやインド、メキシコ、アルゼンチンなどの数か国では、支払い情報の盗難がユーザーに深刻な影響を及ぼしているようです。

どのような決済用カードでも、盗難に遭うリスクがあります。しかしながら、特に人気のある発行会社のクレジットカードはユーザー数が多いことから、盗難に遭うリスクが高くなります。研究によると、60万枚のうち、半数以上（54%）がVisaカードであり、3分の1（33%）がMastercardでした。

デバイスはさまざまな方法により、マルウェアに感染する可能性があります。注意すべき点について説明します。

決済用カード情報を盗んだ人物が、自分でその情報を使用することは稀です。販売目的で窃取するためです。これは、盗まれた認証情報の供給と需要が安定した複雑なエコシステムです。

本研究は、NordVPNの開発会社が提供する脅威暴露管理プラットフォーム「NordStellar」によって実施されました。NordStellarの研究者は、ハッカーのTelegramチャンネルで販売されている窃取されたカードデータを分析して、これらの情報がどのようにハッカーの手に渡ったかを確認しました。

研究では、事件の発生時期、盗まれたカードの発行会社、決済用カードとともに収集されたデータ、使用されたマルウェアの種類、事件が発生した国、標的となったオペレーティングシステム（OS）など、さまざまなデータポイントの確認が行われました。研究は2024年4月に実施されました。

注：本研究の実施中に、個人の決済用カードの詳細やユーザー認証情報へのアクセスまたは購入は一切行われませんでした。研究者は、専用のTelegramチャンネルやダークウェブのマーケットプレイスに掲載されている、窃取されたデータに付随するメタデータのみを分析しました。